無線機・トランシーバーの耐用年数は、製造元や使用条件によって異なりますが、一般的には5～10年程度とされています。ただし、定期的なメンテナンスや適切な使用環境によって、耐用年数を延ばすことができます。今回は、無線機・トランシーバーの耐用年数、バッテリーの交換目安について解説します。

無線機やトランシーバーの寿命は？

無線機やトランシーバーの寿命では「簡易無線機の耐用年数は7～10年」「特定小電力無線は2～5年」「デジタルトランシーバーは7～10年」程度といわれています。

しかし、無線機・トランシーバーの耐用年数は、製造元や使用条件によって異なるため、一概に定めることはできません。また、耐用年数の評価基準も、大蔵省令に基づく減価償却資産の耐用年数からきているため、特別な基準が存在しないことも事実です。

そのため、無線機・トランシーバーの耐用年数については、製造元が推奨するメンテナンス方法や使用条件を参考にしながら、適宜判断する必要があります。また、バッテリーの交換目安についても、使用頻度やバッテリーの種類によって異なるため、定期的な点検や交換が必要な場合があります。

また無線機・トランシーバーは、重要な通信機器であるため、定期的な点検やメンテナンスを行い、適切に使用することが大切です。また、不具合や故障が発生した場合には、早めにメーカーの修理業者に相談することをおすすめします。

バッテリーや電池の寿命はどのくらい？

無線機・トランシーバーに使用されるバッテリーや電池の寿命は、使用環境や頻度によって異なります。ここでは、一般的な種類のバッテリーや電池の寿命の目安を解説します。

ニッケル水素バッテリー

充電回数が2,000回程度で寿命が来るとされています。2,000回程度の目安は5～7年程度といわれています。ただし、経過年数に限らずバッテリーを使用しない場合でも、劣化はしていくため、あくまで目安と捉えてください。

リチウムイオンバッテリー

充電回数が500回程度で寿命が来るとされています。目安としては2年程度。ただし、経年や充電方法によっては寿命が短くなる場合もあります。

アルカリ電池

使用頻度や放電深度によって異なりますが、一般的に1～2年程度が目安です。

ニッケル水素充電池

使用頻度や放電深度によって異なりますが、一般的に2～3年程度が目安です。

これらの目安は、あくまでも一般的なものであり、実際に使用している場合には異なることがあります。また、バッテリーや電池の交換時期は、動作不良や性能低下が感じられるようになったら交換することをおすすめします。

バッテリーや電池の寿命を延ばすためには、適切な充電方法や保管方法を守ることも重要です。また多くのバッテリーは熱に弱い特徴もあるため、使用しない間は冷暗所で保管しておくことも重要です。

充電がフルにされている場合では、冷暗所に保管している状態でも劣化が進みます。充電を使用した状態での保管を心がけましょう。

本体であれば、寿命よりも「保証期間」に注意

無線機やトランシーバーを購入する際に、注意しなければいけないことがあります。それは「保証期間」です。メーカーによって保証期間が異なるため、修理を依頼した際に対応が困難な場合があるためです。

1社で1年保証の場合でも、他者であれば2年保証がついているかもしれません。余程時間がなければ仕方ありませんが、メーカーの保証期間はあらかじめ比較しておきましょう。

また、レンタルの場合も、レンタル会社によって「保証内容」が異なるため、比較しながら選ぶ必要があります。保証内容がどの範囲まで及ぶかを事前に確認することで、急な故障やトラブルにも対応できます。

利用者の過失や、故意による破損が判明した場合には、買取対応になるケースもあります。レンタルに対応できるような、保険サービスを展開しているメーカーを知っておくと便利です。

ほかにも、対応時間の長さも購入やレンタルをする際に検討しておくべきでしょう。たとえば、メーカーの対応時間が24時間でなければ、急なトラブルに対応できなくなります。

仕事内容によって早朝や夜間など、働きかたは異なります。24時間365日サポート対応可能なメーカーを選ぶようにしましょう。時間に関係なくトラブルに対応するためには、メーカーの対応時間もチェックしておく必要があります。

まとめ

今回は、無線機・トランシーバーの耐用年数、バッテリーの交換目安について解説しました。一般的に耐用年数が決まっている訳ではなく、ある程度の参考目安になります。使用年数や保管状態によっても、劣化速度は異なります。

またバッテリーによる違いもあり、耐久性の違いだけでは把握しにくいでしょう。また定期的なメンテナンスが不可欠であり、点検を怠ると故障の原因にもなりかねません。

したがって、メーカーによる「保証内容や」「保証期間」「保険内容」といったさまざまな保証を確認しておく必要があります。万が一、トラブルが発生した際に連絡はとれるように日頃からチェックしておくようにしましょう。