無線機レンタル・トランシーバー・インカムのレンタル業者比較

無線機・トランシーバーのレンタル料金の勘定科目

公開日:2021/06/15  最終更新日:2021/02/17


イベントを開催するとき、他の関係者との連絡や指示を行う目的で無線機やトランシーバーを使いたいケースがあります。通常の仕事で利用することはないけれども、不定期に開催されるような展示会などで用意しなければならない際にレンタルすべきか購入すべきか、勘定科目に入れてよいのか否か迷う人も多いのではないでしょうか。

いまさら聞けない勘定科目とは何か?

勘定科目は、会社を運営する上で必須となる収支および支出を記録する際に利用する分類項目を意味するものです。基本的に、会社の中で経理や会計などに携わっていない人はあまり馴染みがないものではあるけれども、将来独立して自ら経理や会計のこともやらなければならないときなど必要不可欠なものとなりますし、経営者は勘定科目に基づき経営戦略の立案を行う関係からも覚えておくとよいでしょう。

経営戦略を立てるときだけでなく、自社以外の利害関係者に対して経費の流れを説明するときや税金対策も必要になり、このとき勘定科目は会社経営の中ではなくてはならない存在になってきます。経費の中には課税対象になるものもありますので、曖昧なものしか準備ができてない会社などでは大きな損出につながることも決して珍しいことではありません。

急にイベントをやることになって、会場の中での連絡用に無線機やトランシーバーの購入もしくはレンタル費用を勘定科目に入れるか否かを考えなければならないとき、仕事で必要になるものは基本的に内容に含める形になるのが特徴です。

消耗品扱い、賃借料の一つとして扱うなど無線機やトランシーバーの購入費用もしくはレンタル費用を含めることは充分に可能です。ただし、一度確定したものはその内容を継続的に行う必要があります。その理由は、毎回変わると経費の流れの把握ができなくなる、わかりにくくなるためです。

レンタルと購入ではどちらにメリットがあるのか?

急なイベントで無線機やトランシーバーが必要になった場合、レンタルにすべきかそれとも購入した方がよいのか悩むことも少なくありません。これは長期的な継続利用の予定の有無で判断するとよいでしょう。欲しいモデルやレンタルの仕組みなどにより変わることもあるけれども、年単位で考えた場合は購入した方がトータルコストは安くなります。

無線機やトランシーバーの操作は慣れるまでに一定の時間が必要になって来ますが、購入して継続利用できる場合は慣れるまでの時間も最小限で済みますし、レンタルでは急に必要になったとき欲しい機種が貸し出し中になっていたり、人数分の調達が難しいケースもあります。この段階では、無線機やトランシーバーは購入した方が操作に慣れるので購入した方がよい、あらかじめ使い勝手がよいものを揃えておけるので利用者分の確保ができるなどのメリットがあることがわかります。

しかしながら、購入した場合にはメンテナンスは必須条件になり、とくにバッテリーは放置したままにしておけば充電ができない状態になってしまうこともありますし、メモリー効果により充分な充電量が確保できずイベントの途中で電源が切れてしまうなども決してゼロとはいい切れません。その点、レンタルではメンテナンスそのものは不要ですから、利用頻度などに応じて購入およびレンタルを必要に応じて使い分ける方法もあります。

違法改造品もあるので注意が必要

無線機やトランシーバーの中には違法改造品と呼ばれるものがあるのですが、これは海外基準で製造された製品、他の機種よりも強力な周波数や出力回路を持つ製品です。電波法などの法律に準拠しているものを使わないと違法となるので注意が必要です。とくに、医療機関や警察、消防などの分野で使われているものと混在してしまうと大きな混乱が生じることもあるので注意しなければなりません。

新品やレンタル品の無線機やトランシーバーは電波法に準拠している製品が多くあるのでそれほど気にする必要はありませんが、レンタル品でも違法改造品が含まれていないとはいい切れません。信頼できるお店を選んで、購入もしくはレンタルを利用することが大切ですが、正規品には「技適マーク」と呼ばれる印が付いています。技適マークは電波法の基準をクリアした一般的な無線機やトランシーバーについているもので、購入品はもちろんのことレンタルする無線機やトランシーバーにも付けてあるので借りるときに確認しておきましょう。

なお、購入やレンタルの関係なく無線機やトランシーバーを業務で利用するのであれば勘定科目に入れることは可能です。注意が必要なことは、会社の業務の中で必要なモノであることをしっかり説明できるような項目を使い計上することです。不明確な場合には受け取ってもらえないこともあるので注意しなければなりません。

 

会社の業務の中で使う無線機やトランシーバーであれば、勘定科目に入れることができます。このとき、業務で使うことを明確に説明できる項目に計上することがポイントです。これに加えて、違法改造品が存在することを把握して、技適マークが付いているものを導入するようにしましょう。

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